長期就業障害リスクについて
高まる長期就業障害リスクと
その背景
近年、長期間の就業障害への
補償のニーズが高まっています
なぜなら現代社会の労働環境は
ストレスフルだからです
近年の労働環境は大きく変化してきており、労働者は『
また、40才から60才の働き盛りに多い、がん、糖尿病、脳卒中などは、「食習慣、運動習慣、休養、喫煙、飲酒等の生活習慣が、その発症・進行に関与する疾病群」と定義付けられた生活習慣病の代表的な例です。
労働者にとって職場環境は、生活習慣に大きな影響を与えています。
実際に働く人の健康障害は増えています
約50%の人が自分の健康に
不安を感じています
多くの人が健康を維持することに難しさを感じていることが浮き彫りとなっています。
【自分の健康に不安があると考える人の割合】
事実、労災認定数は
増加しています
脳・心臓系疾患や精神障害の労災請求件数は、ここ数年で増加する傾向にあります。特に、精神障害の労災認定については職種に関わりなく発生している現状があります。仕事に関する不安、焦り、抑うつといった心的ストレスはどこの職場にもあることを示しており、企業側には予防と対策、万一の場合の備えなど、従業員の方への総合的なケアが求められています。
【脳・心臓疾患および精神障害に係る労災補償状況】
しかも、ケガや病気の治療は
意外と長期化しがちです
一般的に医療技術の発達などにより入院日数は減少傾向にありますが、介護病床では308.9日、精神病床では267.7日、療養病床では146.3日と長期入院が余儀なくされています。そして 6か月以上の入院患者の約4割は1年以上の長期入院となっています。ケガや病気で働けなくなった従業員の方は、長期にわたって月々の収入が減少し、ご本人とご家族の生活の支えが必要となります。
病院における病床の種類別に
見た平均在院日数
長期間（6か月以上）の入院患者の
割合（20～64才）
従業員は長期間働けない時の
家計のリスクが心配です
ケガや病気に対する不安の内容として「長期の入院で医療費がかさむ」や「治療の長期化で収入が途絶える」が上位にあげられています。この2つに共通するのは「長期」。従業員の方が安心して働ける環境整備のためにも、長期入院・治療に伴う収入の喪失を補うサポートが求められています。
【ケガや病気に対する不安の内容】
また、ケガや病気は生活保護を受けるに至った理由の24.9%を占めています。
【生活保護開始の主な理由】
「生活保護開始の主な理由」／厚生労働省
長期間の就業障害の
リスクをカバーする
GLTD（団体長期障害所得補償保険）がオススメです
実際のお支払い例
- 精密機器メーカー勤務
Aさん
勤務を終え、退社途上で車を運転していました。夕方6時頃、ちょうど辺りが薄暗くなってきた時間帯で、頭も体も勤務後で疲れていました。そんな際に側道から侵入してきた車と接触。お互い脇見運転をしていたわけではありませんが、注意力が散漫になっていたのかもしれません。この事故で肋骨骨折、肺挫傷等重傷を負いました。
約2か月の入院を経て、リハビリを開始。現在月々5万円の保険金を受け取りながら、職場復帰に向けリハビリに励んでいます。
- 金融機関勤務
Bさん
胸のしこりが気になり、精密検査を受診したところ乳がんが発見されました。発見された時点でがんがある程度進行していたため、抗がん剤の投与を行い、成長を抑制したあと、温存治療を選択、がん発見から約4か月後に手術を実施しました。
約半年間の入院、その後の4か月間の自宅療養期間を経て、現在元気に職場復帰。
夫も働いていますが、治療期間中、月々15万円の保険金が経済的な安心感を与えてくれ、精神的にゆとりをもって治療に専念することができました。