GLTDが解決します!

4大メリット

GLTDには4つの大きなメリットがあります。

メリット1 長期間にわたる補償。

一般的に、企業内制度としての有給期間および欠勤補償期間は長くて1年。しかし、実際にはケガや病気による入院期間が1年以上にわたる場合も多く、一方で、健康保険からの手当金等は最長で1年6か月までとなっています。このようにカバーしきれない長期間でも、GLTDの補償により、従業員の方の自助努力とご家族の生活を強力にサポートします。

メリット2 一部復職した後も補償。

入院や自宅療養時の負担を補うだけではありません。業務に一部復職された場合も、未だ就業に支障があり20%超の所得喪失がある場合は、てん補期間を限度として所得喪失率に応じた保険金をお支払いします。

メリット3 貴社の福利厚生制度に合わせて柔軟に設計。

30日〜1,095日の間で、自由に免責期間を設定することができます。たとえば健康保険の疾病手当支給期間に合わせるなど、貴社の福利厚生制度に合わせた柔軟な保険設計が可能です。

メリット4 業務外のケガ・病気も補償。

業務中あるいは通勤途上に起こった事故や災害による就業障害はもちろん、日常生活でのケガや病気による就業障害も補償の対象となります。

収入ダウンのイメージ図

GLTDの導入で

従業員の方にも、企業にもメリットがあります。

従業員の方のメリット

長期休職時の補償、年収ベースの補償

万が一の補償があることで、従業員の方が安心して仕事に打ち込める環境ができます。また休職期間終了後も所得補償を受けることができるので、万一退職となった場合も引き続き生活水準の確保ができます。また月収ベースではなく、ボーナスを含んだ年収ベースでの設計が可能ですので、就業不能に伴うボーナスの減少等、とりわけ住宅ローン世代の家計リスクをカバーします。

会社でなければ加入できない制度

個人ではほとんど加入機会がない補償です。医療保険(入院を条件)や生命保険では十分にカバーできないリスクを補償します。

企業のメリット

福利厚生制度の充実と円滑な労使関係

福利厚生の充実は優秀人材の確保、モラルアップをもたらします。同時に労働組合等においてもニーズの高い制度であり、スムーズな労使関係の維持にお役立ていただけます。また、健康保険等も含めた既存のケガや病気の時の補償についてもトータルに従業員の方に認知いただけます。

各種共済制度の見直し

ケガまたは病気で退職を余儀なくされる従業員の方にとっては、長期にわたり所得減少への不安な状態が続きます。GLTDでは定年までの長期補償が可能です。退職後も含め長期にわたる給付事務は保険会社が行いますので、共済制度としてアウトソーシングいただくのと同様の効果となります。

会社でなければ加入できない制度

メンタルの不調による就業不能が増加する中、万一の事態が発生した場合、経済的な不安を軽減し、安心して療養させることができることで、適切な職場復帰を支援します。また、「就労支援トータルサービス」がご利用いただけます。

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